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地熱発電はCO2排出量が少なく再生可能な自然エネルギー

04.05.2011 株式投資情報blog
地熱発電特集(1):地熱発電はCO2排出量が少なく
再生可能な自然エネルギー

■天候の影響を受けず、安定的な出力が得られる地熱発電

 東日本大震災と東京電力福島第一原子力発電所の事故を受けて、あらためて太陽光発電、風力発電、地熱発電など、二酸化炭素(CO2)排出量が少なく再生可能な自然エネルギーの重要性が認識されている。

 こうした再生可能な自然エネルギーの中でも、地熱発電は、雨水などがマグマに加熱されて地下深部(通常は地下1000~3000メートル)に貯えられた高温の熱水を利用するため、燃料枯渇や燃料価格高騰の心配がなく、太陽光発電や風力発電など他の再生可能な自然エネルギーと比べても、天候の影響を受けず、気象条件、季節、時間帯を問わずに、安定的な出力が得られるという特徴を持っている。今後の注目テーマとなるだろう。

■バイナリー地熱発電(温泉発電)の実証実験がスタート

 日本の地熱発電所の大部分では、坑井を通して地下から取り出した高温の熱水を、蒸気と熱水に遠心分離し、分離した蒸気でタービンを回して発電機を駆動させるという、シングルフラッシュ発電方式が主力となっている。通常はセ氏200度以上の高温熱水を利用する。分離した熱水と、発電に利用した蒸気を冷却したもの(蒸気凝縮水)は地下に戻され、地下深部でマグマによって再び加熱される。

 この他の発電方式としては、アンモニアなどの低温でも沸騰する二次媒体を使うバイナリー発電方式もある。バイナリー発電方式は、セ氏80~100度という比較的低温領域の地熱資源に対応し、高温型のシングルフラッシュ発電方式よりも小規模な設備で発電できることも特徴だ。

 バイナリー発電方式では、既存の温泉(セ氏70~120度)を利用できるため、新潟県十日町市の松山温泉では2010年10月、温泉を発電に利用する全国初の試みとして、バイナリー地熱発電(温泉発電)の実証実験がスタートした。温泉の熱水は発電に利用された後、冷却してセ氏50度程度にまで下がるため、旅館などで浴用として利用できるという。

05.05.2011
地熱発電特集(2):地熱資源大国「日本」の地熱資源量は
原子力発電所20基分以上

■火山国の日本は世界第3位の地熱資源大国、政策面の支援も始動

 火山国の日本は、インドネシア、米国に次ぐ、世界第3位の地熱資源大国と言われ、試算によると約2500万キロワット相当(原子力発電所20基分以上)の地熱資源量があるとされている。

 しかし現在、国内の地熱発電所は18地点で、合計の発電設備容量は約54万キロワット(火力発電所1基分程度)の稼働にとどまっている。そして、日本の総発電設備容量に占める地熱発電の割合は1%未満に過ぎず、埋蔵地熱資源量に対しても僅か2%強しか使用していないことになる。

 また、国内の地熱発電所の新規立地は、1999年に運転を開始した東京電力・八丈島地熱発電所が最後となっている。国内で地熱発電所の新規開発が停滞している背景には、発電コストの高さや、立地面・規制面での制約などの問題がある。

■政府は地熱発電の普及を促進する方針を打ち出す

 地熱発電所は、環境影響評価(環境アセスメント)対象となっているため、地元との調整も必要となり、熱源調査(地熱貯留層の探査)から建設まで、新設には10年以上の期間を要する。探査費用などの初期コストが高いことも特徴で、探査結果次第では適正な地熱資源量が得られないリスクもある。

 また、1カ所で開発できる発電規模が小さい(通常は1万~5万キロワット)ため、1キロワット時当たりの発電コストが、火力発電所と比べて高いことが新規開発のネックとなっている。さらに、有望な地熱資源の約8割が、国立・国定公園などの自然公園内にあるため、掘削開発に対する規制が多い。こうした立地面での制約や、規制緩和などの政策支援の遅れも、地熱発電所の新規開発が停滞している要因である。

 しかし、政策面での支援も動き出している。政府は、地熱発電所の建設費に対する補助金引き上げや、再生可能エネルギーの全量買い取り制度の導入などで、地熱発電の普及を促進する方針を打ち出し、地熱開発の実質的な規制となっている自然公園法や温泉法の見直しにも着手する方針だ。

 環境省は、国立公園内の地下深部にある有望な地熱資源の利用を、公園区域外から公園内に向かって斜めに掘削し、パイプを通して地熱資源を回収するという、条件付きの手法を認めることを検討している。アイスランドなどで実用化された例もあり、景観を損なわずに地熱資源の利用が可能となる。掘削技術の開発も支援する模様だ。


(3):地熱発電は世界20カ国以上で稼働!市場規は年間3000億円
(4):地熱発電を国内・海外で事業展開する主要な関連企業
主な地熱発電関連銘柄一覧
株式投資情報blog http://syoukenn.seesaa.net/article/199189016.html



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